十分な貯蓄が無い人こそ医療保険を契約すべき。

ケガや病気に備えて日本人の大半(70%)が加入していると言われる医療保険ですが、実は、医療保険に加入しなくても良い人もいます。

ここでは、

▶︎医療保険は必要か？
▶︎どんな人が加入するべきか？

これらについて個人的な考えを述べていく。

医療保険は必要か？
どんな人が医療保険に入るべきか？
まとめ

医療保険は必要か？

ハートを持つ女性
ケガや病気への備えは大事です。医療保険はもしもの時の出費に備える役割があります。入院の費用は勿論、仕事を休んで減ってしまった収入への補填、お見舞いに掛かる家族の交通費、食事代など様々な費用に充てることが出来ます。しかし、過去記事でも説明しましたが、一月あたりの自己負担額には上限があります（高額療養費）。その上限は殆どの場合9万円前後だろう。（食事代は実費負担）

参考：生命・医療保険の見直しで無駄を省いて節約が可能！本当に必要な保険を選ぶ為には？ - interest blog

さらに高額療養費は、12ヶ月間で3月以上の入院で4月目からは更に自己負担額が軽減される仕組みになっています。もしも入院が長引いてしまった場合でも負担が軽くなるのです。仮に計算してみましょう。

【1年間入院（70歳未満の方で報酬が28万〜50万円の条件）】

1年間入院して治療費が毎月100万かかったとし、毎月3割負担の30万円を病院から請求されたと仮定します。高額療養費により自己負担額は80,100円＋（100万−267,000）×1%=87,430←これが一月分となる。3ヶ月で262,290円。4月目からは一月の自己負担額上限が44,400円となって、これが9ヶ月分で399,600円。1年間の合計自己負担額は661,890円となる。

まぁ、1年間も入院するって希だと思いますが。

入院時の食事代や衣料品代などを考慮して、150万程の貯金（本来の貯金とは別で、「いざという時の為、医療費に使っても良い」というお金）があれば医療保険が無くても大丈夫だと考えている。保険ではなく現金で準備する事は、入院など決まった条件下でしか給付されない保険と較べて、様々な“いざ”という時に対応出来る点からリスクヘッジにもなると言える。

また、入院している間の収入の減少に対しては、勤務先でちゃんと健康保険に加入している方であれば、休業によって減ってしまった収入に対する保障制度（傷病手当金）が“協会けんぽ”には存在します。これは連続3日以上の休業、4日目以降の休業に対して12ヶ月間の標準報酬月額平均を30で割った額の3分の2相当が支給となる。…要は「給料の3分の2相当はなんとかするよ」ということだ。←ただし「事業主から十分な報酬を得られない場合に…」なので、休んでいても報酬がちゃんと支払われる場合は対象とならない。

「自己負担…入院時の収入…」これらの制度の存在を知ると入院に対する不安はかなり解消出来るのではないだろうか？そうなると、本当に医療保険は必要なのだろうか？と考えてしまう。

現在は医療技術の進歩により平均的な入院日数が短くなっていて、平均して17日前後という数字もある。

仮に毎月3,000円の医療保険を掛けていた場合、1年では3万6千円の保険料となり10年では36万円、20年では72万円となります。例えば、17日間の入院で日額5千円の給付がある場合、受け取る給付額は8万5千円です。←72万を8万5千で割ると8.47回分入院出来ることとなる。20代から40代まででも、30代から50代まででも良いが、この20年間ではたして7回も8回も入院する事があるだろうか？…かなりの額が掛け捨てとなることが分かる。

払込み額と給付額を見ると払い過ぎ感が否めない。

病気になるリスクの少ない時期に加入する保険。リスクが高く、守るべき家庭がある時期に加入する保険、ライフプランに合わせて保険を変えていくことでこれらは確実に節約できる。

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