医療保険や生命保険には様々な保険が存在しますが、多くの人が必要のないオプションまで付けて高い保険料を払っていることが多々あります。
これは、保険の営業マンに言われるがまま契約したことが原因であることが多い。
保険の見直しをすれば、もしかすると、その保険料はもう少し圧縮することが出来、節約に繋がるかもかもしれません。
この記事では、
▶︎生命・医療保険見直しのタイミング
▶︎誰に相談する？
について述べていきます。ちなみにこの記事では、「この保険が良い！」という結論は出ません。
医療保険見直し
医療保険の場合、入院日額5,000円と10,000円のプランがありますね。どちらを選ぶか？迷いますね。
保障の金額は高い方がいい？
一概に言えません。何故なら、医療費が高額になったとしても“高額療養費制度”というものがあるからです。
高額療養費制度って何？
【高額療養費制度とは】
高額療養費制度とは、医療機関や薬局の窓口で支払った額がひと月（月初から終わりまで）で上限額を超えた場合に、その超えた金額を支給する制度です。
「引用元：http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-12400000-Hokenkyoku/0000167493.pdf」
医療費の自己負担額には上限があるのです。これは年収や年齢で変わりますが、一つの参考として挙げるとすれば以下のもの
【70歳未満の自己負担限度額】
- 標準報酬月額26万円以下の場合→（自己負担上限）57,600円
- 標準報酬月額28万〜50万円→（自己負担上限）80,100+（医療費-267,000）×1％
標準報酬月額26万円以下の方の場合、自己負担額の上限57,600円以上を超えて払った部分は返ってきます。
28万〜50万円の方の場合ですが、例えば医療費が100万かかったと仮定すると、上の式の赤字部分が100万として計算します。すると結果は87,430円となる。高額療養費制度を利用すれば自己負担額以上は負担しなくていいというわけだ。（ここで注意したいのは保険適用されないものだ。差額ベッド代（個室）や入院時の食事代は対象にならない）
入院している間収入が途絶えるかも…所得補償保険に加入した方が良い？
どうでしょう。会社で加入している健康保険には“傷病手当金”という制度があります。
【傷病手当金】
被保険者が業務外の事由による病気や怪我で仕事を休み、事業主から十分な報酬が受けられないときに被保険者とその家族の休業中の生活を保障するために支給される。
連続して3日以上休業して、4日目以降の休業に対し過去12ヶ月分の報酬平均の30日で除した3分の2相当が休業日数に応じて支給されるというものだ。（この制度は国保には無い）
このように公的医療制度を利用すると、思ったほど医療費はかからないことがわかる。しっかり貯蓄をしていて、もしもの時に自己負担や諸費用をカバーできる余裕があるのなら医療保険の見直しを考えた方が良いだろう。
生命保険見直し
ここまで医療保険について述べたが、他にも例を挙げると、マイホームを取得している方と賃貸住宅に住んでいる家庭ではライフスタルに応じて生命保険にも見直しの余地があると思います。
例えば、マイホーム購入時に団信に加入している場合、被保険者にもしもの事があると住宅ローンの残債務が無くなります。と言うことは、残された家族は住宅ローンを支払わなくていいのです。残債務1000万や2000万が無くなるのです。これは生命保険的な役割なので、それ以外にも何百万、何千万円もの生命保険の契約が必要になるでしょうか？
これは、残された家族が不自由なく生活出来るだけの金額だけ残せればいいと思うのか、余るほどのお金を残したいのか？で変わるでしょう。
その家族のライフスタイル、目標とする将来設計によって保険のプランが変わります。
ちなみに、こんな制度があります。
【遺族基礎年金（遺族給付）】
老齢基礎年金の受給資格を満たしたものが亡くなった場合、その者に一定の「子」（18歳未満）がいる場合に支給される給付金。
年金にもある意味、保険的機能があるんです。
生命・医療保険見直しのタイミング
保険は掛けっぱなしではなくライフイベントごとの見直しが必要です。今の生活、将来のイベントを考えて、その都度見直して、無駄な保険を省いて必要な保険をチョイスしていく事が重要です。
- 結婚
- 出産
- マイホーム購入
- 子の成長・独立
- 定年退職
これらが見直しのタイミングです。知り合いから「あの保険がいい。この保険が良い」など聞くかもしれませんが、それがあなたの将来目標に合っているのか、ちゃんと考えた方がいいと思います。それぞれのタイミングで、かける保険（必要な保障）が変わる事があるからです。
生命・医療保険の見直しに悩んだらFPに相談しよう
FP（ファイナンシャルプランナー）は相談者の将来目標から現在の収支、将来のイベントなどを総合的に勘案しライフプランを提案する事が出来ます。（あくまでも提案なので実行するしないは相談者次第）先ほどの見出し、「医療保険」や「生命保険」の中で紹介した行政の給付金や補助などを考慮して、相談者の家庭ごとの将来目標に合わせて10年、20年、30年後といった将来の家計を長期的に予測し、それぞれに合った保険を提案するのがFPです。
保険会社は「保険に入ってもらう」事が前提の営業です。FPの場合、相談の結果、時には保険に入らなくても良いケースも出てくるでしょう。
何でも、30代から70代までの50年間の保険料支払総額を比較すると、保険の営業マンに勧められるまま契約する保険と、FPに相談し、将来設計に合わせて選ぶ保険料とでは1000万円近くも開きがあるそうです。←これは本当に無駄な保険をかけていた場合の数字だと思われるが、相談した後数十年で数百万円でも節約する事が出来たなら老後資金にする事ができるでしょう。
私は、本当に必要な保険を選び、節約する為にはFPに相談する事をオススメします。
